多様な人種が同じ国に共存していたり、欧州のように国が密集していたり、もしくは宗教上の理由で動物性食品を食べないという国と違い、日本ではベジタリアンやヴィーガンという食生活、思想はあまり根付いていないと考えられます。
そのような日本においても、徐々に認知度が高まってきたと言えるプラントベースフード。この記事では、プラントベースフードが今後どのような成長をしていく可能性があるのか、色々な角度からまとめてみたいと思います。
1. プラントベースフードの定義
まずは、改めてその定義から。プラントベースフードは、より健康的な食品として、またより持続可能な食のあり方として、近年注目を集めていますがその定義は少しあやふやだったりという方はいるのではないでしょうか。プラントベースフードとは、植物に由来し、動物性食品を含まない食品を指します。果物、野菜、穀物、ナッツ、種子、豆類、油、そして豆腐のような大豆ベースの食品が含まれます。
植物由来の食事が健康に良いことは、これまでにもよく知られています。植物性食品は、従来の肉類や乳製品をベースとした食事よりも飽和脂肪が低くなっていて、また、食物繊維や抗酸化物質も豊富で、がんや心臓病など特定の病気のリスクを軽減するのに役立つとされています。さらに、植物性食品は栄養価が高く、満腹感が得られるため、体重を減らすことができることが研究で示されています。
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植物由来の食習慣がもたらす健康効果に対する消費者の認識が高まるにつれ、植物由来の食品に対する人気は急上昇しています。Grand View Research Inc.の分析によると、2020年にプラントベースフードの市場規模は世界で120億米ドル（2023年2月現在：1.6兆円）と評価されたことからも規模が拡大していることが明らかです。さらに同報告書では、この数字は今後数年間で飛躍的に成長する見込みであり、その主な要因は、健康的なビーガン食品に対する消費者の需要と、従来の食肉生産方式に使用されている工場畜産に関する動物福祉問題への意識の高まりにあると言われています。
従来の肉食をふんだんに取り入れた食生活と比較して、健康上の利点が認識され、またその環境面での持続可能性からも、今後も継続的に成長することが予想されています。
2. プラントベースフードの利点
市場の伸びの要因とされるのがプラントベースフードの健康面における便益です。
そんな、植物由来の食品の主な利点のひとつは、その栄養価です。植物には、私たちの体を最適な状態に保つために必要なビタミン、ミネラル、食物繊維が含まれているため、それらを豊富に含む食事をすることで、動物性食品からは摂取できないような必須栄養素を摂取することができるのです。さらに、植物性食品の中には、フリーラジカルやその他の環境ストレス要因によるダメージから細胞を守るのに役立つ抗酸化物質が含まれているものがあります。
植物性食品は、赤身の肉や乳製品などの動物性食品を多く含む食事と比較して、心臓血管の健康状態を改善することにも関連しています。野菜と果物をより多く摂取することで、心臓病や脳卒中などの心血管疾患のリスクを低減できる可能性があることが研究で明らかにされています。植物性食品は一般的に飽和脂肪酸が少なく、コレステロール値の低下や体内の炎症の抑制につながります。
また、植物性食品の種類を増やすことで、健康維持に必要なマクロ栄養素と微量栄養素をすべて摂取することができます。例えば、豆類はタンパク質を、キヌアやブルガーウィートなどの穀物は一日のエネルギー源となる複合炭水化物を、ナッツ類はヘルシーな脂肪を、濃い葉野菜は骨と歯を丈夫にするカルシウムと必須ビタミンA、Cを供給してくれます。これらの栄養素をバランスよく摂取することで、体に必要な栄養素を摂取し、健康な体づくりが可能になります。
植物性食品と健康について▶︎植物由来の食事とは何か、なぜそれを試すべきなのか？
3. 植物由来食品業界の動向
植物由来の食品業界は、菜食主義やその他の健康に対する消費者の関心の高まりにより、かつてないほどの人気上昇を経験しています。世界の植物由来食品の市場規模は2027年までに742億ドルに達すると推定されており、このトレンドが今後も続くことは前述の通り不思議ではありません。
この市場の成長の主な理由の1つは、ヴィーガンやベジタリアンの食のライフスタイルに関連する健康上の利点について、消費者の間で認識が高まっていることです。植物由来の食品は、動物由来の食品に比べて飽和脂肪、コレステロール、ナトリウムの含有量が当然少なく、健康志向の高い人々にとってより魅力的な食品となっています。さらに、これらの食品には、動物由来の食事では不足しがちな必須ビタミンやミネラルが含まれていることがよくあります。このため、豆腐やテンペ、その他豆や穀物から作られた肉代替食品など、植物由来の代替食品に対する需要が各国で高まっています。
健康上の利点のほかに、植物由来の食品産業の成長に寄与しているもうひとつの要因は、環境の持続可能性が大きいことはご存知の方も多いかと思います。気候変動への懸念が高まる中、人々は食生活の選択を通じて環境に与える影響をより強く意識するようになっています。植物由来の食事は、動物由来の食品に比べ、土地や水の資源が少なくて済みます。家畜の生産に頼らず、牛や豚などの動物が生産目的のために大量の天然資源を消費する飼料作物にも頼らないからです。そのため、特にヴィーガン・ベジタリアンの食生活は、二酸化炭素排出量の低減に大きく貢献し、この市場分野での植物由来の選択肢に対する需要を世界的に高めています。
また、新製品の開発により、世界各国のスーパーマーケットで販売される棚が増えたため、近年は技術の進歩もこの分野の売上を押し上げる要因となっています。大豆タンパク質やエンドウ豆タンパク質のような代替タンパク質の出現により、食品メーカーは、動物性原料を一切使用せず、本物のビーフパティを模倣したおいしいミートレスバーガーを作ることができるようになりました。
健康への配慮から環境への配慮まで、植物由来の食品の世界的な市場規模を成長させる要因が複数あることは明らかであり、プラントベースフードが今後の食市場において重要な役割を担っていくことが期待されています。
4. 植物由来製品の成長と需要の予測
プラントベースフード市場の成長の原動力となっているのは、消費者と企業の双方から植物由来の製品に対する需要が高まっていることなどが挙げられます。
消費者の嗜好の変化が植物性食品の需要を後押ししていることに加え、企業もビーガンやベジタリアンのメニューを増やしたり、ビーガン料理だけを提供するレストランやカフェを作ったりすることで対応しています。この傾向は、バーガーキングのようなファーストフードチェーンでしばし見られます。バーガーキングは最近、Impossible Foods社の100%植物由来のパティを使用した「Impossible Whopper」を発売しましたが、これは通常のビーフバーガーと同様の味わいながら、動物性の原材料を一切使用していません。
また、ビヨンド・ミートの有名な「ビヨンド・バーガー」のように、原材料の一部に植物を使った革新的な製品を作る新興企業への投資も増えています。これらの企業は、従来の動物性食品に代わるヘルシーでおいしい食品を求める消費者の間で、この種の製品が人気を博していることから、投資家が大きな利益を得る可能性があると判断し、ベンチャーキャピタルから多額の投資を受けているのです。
これまで書いてきたように、植物性食品の摂取に伴う健康上の利点に関する意識の高まりや、従来の動物性タンパク質よりも健康的な選択肢を求める消費者の嗜好の変化に加えて、「植物を使った新しい製品の作り手」への投資の増加などがさらなる要因となって、市場成長の後押しとなると思われます。
5. プラントベースフードの海外市場動向
最後に海外におけるプラントベースフードの様子はどうでしょう？植物由来の食品市場の成長についてはみなさんご理解いただけたかと思いますが、その傾向は、現在の健康危機とそれに伴う動物性食品への制限によってさらに伸びるとされています。
Plant Based Foods Association（PBFA）によると、2019年に310億ドルと推定された世界の植物性食品市場は、今後5年間で大きく成長することが予想され、前述の予測よりもさらに強気の2025年に740億ドルにも達すると予測するアナリストもいます。また、PBFAは植物性食品の小売売上が2017年以降、前年比11％増となり、食料品業界で最も急速に成長しているセグメントの1つになっていると推定しています。
具体的な2027年までの今後5年間の予測
- 2022年：$445 億ドル1
- 2023年：$504 億ドル1
- 2024年：$565 億ドル2
- 2025年：$778 億ドル3
- 2026年：$684 億ドル4
- 2027年：$742 億ドル5
＊2024年は2023年から2033年までの年平均成長率12.2%から推定
この活況を呈する市場機会を活用しようと海外市場に参入する企業・ブランドは枚挙にいとまがありませんが、世界的にプレゼンスを拡大するための方法は慎重に検討する必要があります。成功の鍵は、異なる国や地域に向けて新商品を開発する際に、現地の味覚や嗜好を理解することです。また、植物由来の食品を海外に輸入して販売する際に適用される規制や制限も、国によって異なるため、企業はこれを認識しておく必要がありますし、同時に文化的規範にも留意する必要があります。ある国ではうまくいっても、言語の壁や文化間の消費者行動パターンの違いにより、他の場所では必ずしもうまくいかないことがあるためです。
自国で作っているものをそのまま海外に持っていくだけでなく、特定の地域や文化に合わせた製品を提供する際に現地の嗜好を理解することで、海外市場でも受け入れられる商品を作り、環境負荷の低い食品が世界に浸透していくことにつながることになると考えられます。
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